学内広報 2023年5月号に連載コラム「リベラル・アーツの風」第57回を掲載しました。今回の担当は初年次教育部門の岡田晃枝先生です。「学問の垣根を越えてSDGsの現在地を確認」というタイトルで、教養教育高度化機構シンポジウム2023「「変革」の現状と行方」のお話しです。記事はこちらからご覧ください。
https://www.u-tokyo.ac.jp/gen03/kouhou/1570/03column.html
また、これまでの連載は以下のリンクからご覧いただけます。ぜひご一読ください。
学内広報連載コラム「リベラル・アーツの風」過去記事一覧
日時：2023/4/16（日曜）13:00〜17:00
場所：東京大学駒場キャンパス 18号館ホール
参加費無料・要事前予約（4/14締切、定員90人）
使用言語：日本語（＊UDトークを利用したリアルタイム字幕を提供します）
主催：東京大学教養学部附属教養教育高度化機構D&I部門
お問い合わせ：komaba.dandi@gmail.com
シンポジウム「教養としてのDiversity & Inclusion」では、東京大学教養学部前期課程D&I授業の立ち上げを記念し、教養学部リベラル・アーツ教育の重要な一翼を担うものとしてのD&I教育の理念と現状、そして今後の展望について、東京大学で教育・研究に携わっていらっしゃる先生方（第一部）、および今年度より教養学部前期課程D&I教育で実際に教鞭を取ってくださる先生方（第二部）に、議論をかわしていただきます。高等教育・研究機関においてD&Iの推進はどのような必然性と効果を持つのか。D&I関連授業を高等教育のカリキュラムに組み込むことにはどのような意義と問題点があるのか。本シンポジウムでは、将来の市民社会を担う学生を送り出す教育機関としての大学が、組織改革としてのD&I推進にとどまらず、D&Iの教育という課題にどのように取り組むべきなのかを、改めて考えます。
第一部 シンポジウム：東京大学での教育・研究とD&Iの現状
登壇：
隠岐さや香（教育学研究科）
田中東子（情報学環）
星加良司（教育学研究科附属 バリアフリー教育開発研究センター）
四本裕子（総合文化研究科）
司会：清水晶子（総合文化研究科）
第二部 ラウンドテーブル：教養教育にいかにD&Iを取り入れるか
登壇：
高井ゆと里（群馬大学）
谷口洋幸（青山学院大学）
野澤淳史（東京経済大学）
羽生有希（東京工業大学 非常勤講師）
飯田麻結（東京大学）
井芹真紀子（東京大学）
福永玄弥（東京大学）
司会：清水晶子（東京大学）
プログラム
13:00- 開会の辞
学部長挨拶（真船文隆教養学部長）
教養教育高度化機構挨拶（原和之高度化機構長）
13:15-14:45 第一部 シンポジウム：東京大学での教育・研究とD&Iの現状
〜 休憩
15:10-16:40 第二部ラウンドテーブル：教養教育にいかにD&Iを取り入れるか
16:45-16:50 理事挨拶（林香里理事）
日時：2023年3月13日（月）午後1時~5時
場所：東京大学駒場1キャンパス 18号館ホール
主催：東京大学大学院総合文化研究科・教養学部附属教養教育高度化機構
企画：SDGs教育推進プラットフォーム
概要：2023年は、国連総会で合意したSDGsの折り返し点にあたる。しかし、新型コロナウイルス感染症パンデミック、頻発化・激甚化する自然災害、世界各地の紛争、史上初めて1億人を超えた難民・避難民問題、エネルギー・食料危機などが、その達成を阻んでいる。今、国、分野、世代を超えてSDGsに取り組むために何が必要なのか。本シンポジウムでは、「我々の世界を変革する」ために作られたSDGs達成に向けて鍵となる諸分野の第一人者をお迎えし、学問の垣根を越えて俯瞰すると共に、アクションについて議論し、ポスト2030に向けた未来を展望する。
プログラム（敬称略）：
13:00 開会挨拶 真船文隆 東京大学大学院総合文化研究科副研究科長
機構の取組み 網野徹哉 東京大学教養教育高度化機構長
基調講演 石井菜穂子 東京大学理事・東京大学CGCダイレクター
13:15 第1部 講演「SDGsの現在地」
国連から見たSDGsの今 井筒節 東京大学大学院総合文化研究科特任准教授（国際連携部門）
開発途上国の現場におけるSDGsの現状 成田詠子 国連人口基金（UNFPA）駐日事務所長
開発経済学からみたSDGsの今 澤田康幸 東京大学大学院経済学研究科教授
気候変動による健康影響とSDGs 橋爪真弘 東京大学大学院医学系研究科教授
誰一人取り残さない社会 福島智 東京大学先端科学技術研究センター教授
15:00 学生団体紹介/各部門・学生団体紹介ポスター展示/休憩
Climate Youth Japan,UNiTeほか
15:30 第2部 パネル・ディスカッション「パートナーシップを通してSDGsのその先へ」
モデレーター：岡田晃枝 東京大学大学院総合文化研究科准教授（初年次教育部門）
パネリスト：
・ 榎原雅治 東京大学地震火山史料連携研究機構長・東京大学史料編纂所教授
・ キハラハント愛 東京大学大学院総合文化研究科教授
・ 白波瀬佐和子 国連大学上級副学長・東京大学大学院人文社会系研究科教授
・ 額賀美紗子 東京大学大学院教育学研究科教授
・ 瀬川浩司 東京大学大学院総合文化研究科教授（環境エネルギー科学特別部門長）
・ 原和之 東京大学大学院総合文化研究科教授（国際連携部門長）
17:00 閉会
閉会挨拶 廣野喜幸 東京大学大学院総合文化研究科教授（科学技術インタープリター養成部門長）
総合司会：松本真由美 東京大学大学院総合文化研究科客員准教授
お申し込み（参加費無料）：
以下の参加登録フォームから、あらかじめご登録をお願い致します。
会場の定員に達し次第、参加登録を終了させて頂きます。
https://forms.gle/cJ2MnyGq1eGm3XE58
◇◆◇申込受付◇◆◇ 下記URLの参加お申込みフォームよりご登録ください。
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=4010
※ 事前登録制／定員1,000名程度／参加無料
主催：公益財団法人東京財団政策研究所
後援：東京大学教養学部附属教養教育高度化機構
◇◆◇シンポジウム概要◇◆◇
2021年10月に閣議決定された第6次エネルギー基本計画では、2030年の再生可能エネルギー導入目標がこれまでの22～24％から36～38％へ引き上げられることになりましたが、再生可能エネルギーの普及策をはじめ、エネルギー転換を進める具体的な施策の構築とその実施はまだ十分とは言えません。エネルギー転換に遅れることは、気候変動問題における日本の国際的なプレゼンスを失うだけでなく、再生可能エネルギーの活用をはじめとするエネルギー技術の革新が進まず、日本の産業競争力の喪失に繋がりかねません。
本シンポジウムでは、東京財団政策研究所「加速するエネルギー転換と日本の対応」プログラム・メンバーにより、ロシアによるウクライナ侵攻がエネルギー政策に及ぼす影響を議論しつつ、カーボンニュートラルに向けた日本のエネルギー政策の在り方を考察いたします。
◇◆◇登壇者◇◆◇ （敬称略、50音順）
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東京財団政策研究所「加速するエネルギー転換と日本の対応」プログラム・メンバー（50音順）
橘川武郎 国際大学副学長 国際経営学研究科 教授
黒崎美穂 気候変動・ESGスペシャリスト／元BloombergNEF日本オフィス代表
杉本康太 東京財団政策研究所 博士研究員/政策研究ポスト・ドクトラル・フェロー
瀬川浩司 東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻 教授
高村ゆかり 東京大学未来ビジョン研究センター 教授
田辺新一 早稲田大学創造理工学部建築学科 教授
平沼光 東京財団政策研究所 主席研究員
◇◆◇プログラム◇◆◇ ※当日の状況によりタイトルなどが変更になる可能性があります
１．開会挨拶 東京財団政策研究所所長 安西祐一郎
２．研究プログラムからの報告
基調報告「ウクライナ危機とエネルギー転換」 橘川武郎氏
「需要から考えるエネルギー政策」 田辺新一氏
「電力市場の制度設計」 杉本康太氏
「エネルギー高騰時代に求められるクリーンエネルギー技術」 瀬川浩司氏
「再生可能エネルギー政策を巡る最近の動向」 高村ゆかり氏
「モビリティとエネルギー」 平沼光氏
「投資家・金融から見たエネルギー転換」 黒崎美穂氏
３．全体議論
◇◆◇申込受付◇◆◇ 下記URLの参加お申込みフォームよりご登録ください。
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=4010
◇◆◇開催概要◇◆◇
2021年7月7日（水）12:30～15:00 （オンライン・ライブ配信）
※ 事前登録制／参加無料
▼ 概要・申込ページはこちら
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=3755
主催：公益財団法人東京財団政策研究所
共催：東京大学未来ビジョン研究センター
後援：東京大学教養学部附属教養教育高度化機構
◇◆◇シンポジウム概要◇◆◇
昨年10月、菅首相は2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を宣言しました。また本年4月には、2050年目標と整合的で野心的な目標として、2030年度に温室効果ガスを2013年度から46％削減することを目指し、さらに50％削減に向けて挑戦することを表明しています。世界は日本の50％削減に注目していますが、46％削減はこれまでの目標を７割以上引き上げるものであり、決して容易なものではありません。おりしも日本のエネルギー政策の大方針となる第6次エネルギー基本計画が決定されるタイミングにありますが、2030年46～50％削減、2050年カーボンニュートラルを実現するためには何が必要となるのでしょうか。本シンポジウムでは、エネルギー転換に対応する日本のエネルギー政策を研究してきた、東京財団政策研究所「加速するエネルギー転換と日本の対応」プロジェクト・メンバー、およびゲスト有識者により、カーボンニュートラルに必要なエネルギー政策の具体像を議論いたします。
(さらに…)
学内広報 2021年5月号に連載コラム「リベラル・アーツの風」第45回を掲載しました。今回の担当は科学技術インタープリター養成部門の内田さんです。「2011年と今との比較で科学コミュニケーションを考える」というタイトルで、シンポジウム「科学技術コミュニケーションの16年-東日本大震災10年とコロナ禍のなかで-」のお話しです。
記事はこちらからご覧ください。
https://www.u-tokyo.ac.jp/gen03/kouhou/1546/03column.html
また、これまでの連載は以下のリンクからご覧いただけます。ぜひご一読ください。
学内広報連載コラム「リベラル・アーツの風」過去記事一覧
今年度の教養教育高度化機構シンポジウムは、2020年3月9日（月）午後に、「科学コミュニケーション振興の15年、そしてこれから」と題してKOMCEE WestB1Fレクチャーホールにて開催が予定されています。
また、当日午前中は同会場にて、教育研究データ分析室によるミニシンポジウムも予定されています。
追って詳細をお知らせしますので、奮ってご参加ください。
【2019.12.17追記】
教育研究データ分析室シンポジウムのタイトルが「教育効果を測る－Evidence based な教養教育をめざして－」に決定しました。
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